海外食品展示会への出展ガイド|FOODEX・JFEX・アジア展

日本の食品を海外に輸出したいと考えたとき、展示会は海外バイヤーと直接つながる最も効率的な手段の一つです。国内で開催される国際展示会に出展すれば、海外に出張しなくても60ヶ国以上のバイヤーと商談できます。

本記事では、食品輸出を検討している企業向けに、海外バイヤーと出会える国内展示会と、海外で開催される主要食品展示会の両方を紹介します。JETROの支援制度やOEM製品の輸出に関する情報も併せて解説します。

目次

国内で海外バイヤーと商談できる食品展示会

海外の食品展示会に出展するにはコストも準備期間もかかります。まずは国内で開催される国際展示会から始めるのが現実的です。以下の展示会には海外バイヤーが多数来場しており、日本にいながら輸出商談を進められます。

展示会名開催時期会場海外との接点
FOODEX JAPAN毎年3月東京ビッグサイト海外出展者2,000社超。世界三大食品展の一つ
第12回”日本の食品”輸出EXPO(SUMMER)6月東京ビッグサイト輸出に特化。60ヶ国の海外バイヤーが来場
第13回”日本の食品”輸出EXPO(WINTER)11月東京ビッグサイト年2回開催。農畜産物から加工食品まで対象
JFEX(国際食品・飲料商談Week)6月・11月東京ビッグサイト5専門展構成。インバウンド向け食品EXPOも
インバウンドフードビジネスEXPO8月東京ビッグサイト訪日外国人向け食品市場に特化

FOODEX JAPANはドイツのAnuga、フランスのSIALと並ぶ世界三大食品展の一つで、海外出展者だけで2,000社を超えます。”日本の食品”輸出EXPOは名前の通り日本食品の輸出に特化しており、海外バイヤーとの商談を目的とした出展者が集まります。

海外で開催される主要食品展示会

輸出先市場で直接アピールしたい場合は、海外の食品展示会への出展も選択肢です。以下は日本企業の出展実績が多い主要な海外展示会です。

展示会名開催国・都市開催時期特徴
Anuga(アヌーガ)ドイツ・ケルン隔年10月(次回2027年)世界最大の食品見本市。約200ヶ国から来場
SIAL Paris(シアル)フランス・パリ隔年10月(次回2026年)欧州最大級。食品トレンドの発信地
GulfoodUAE・ドバイ毎年2月中東・アフリカ・南アジア市場へのゲートウェイ
FHA(Food & Hotel Asia)シンガポール隔年4月東南アジア最大級。ハラール対応食品も
THAIFEXタイ・バンコク毎年5〜6月ASEAN市場向け。日本食品への関心が高い

Anugaは世界最大の食品見本市で、約7,500社が出展し、来場者は17万人規模に達します。日本からもJETROのジャパンパビリオンを通じて多くの企業が参加しています。SIAL Parisは2026年の開催年にあたり、欧州市場への進出を検討する企業にとって注目です。

アジア市場を狙うなら、FHAやTHAIFEXが有力です。日本食の人気が高い東南アジアでは、展示会での試食をきっかけに取引が始まるケースが多く見られます。

JETROの支援制度を活用する

海外展示会への出展コストは国内展示会の2〜3倍に膨らむのが一般的です。渡航費、ブース費用、通訳費、サンプル輸送費など、トータルで数百万円かかることも珍しくありません。

JETRO(日本貿易振興機構)は、海外展示会への出展を支援する制度を複数用意しています。

  • ジャパンパビリオン: JETROが海外展示会に日本企業向けのブースをまとめて出展。個別出展より大幅にコストを抑えられる
  • 海外見本市出展支援: 出展料の一部を補助する制度。対象展示会は年度ごとに公表される
  • 輸出相談サポート: 輸出規制、ラベル表示、輸入国の食品安全基準など、出展前の準備を専門家がサポート

初めて海外展示会に出展する企業は、まずJETROのジャパンパビリオンへの参加を検討するのがおすすめです。ブースの設営や通訳の手配が含まれるため、出展準備の負担が大幅に軽減されます。

食品輸出に展示会を活かすための準備

輸出先の規制を事前に確認する

海外に食品を輸出するには、輸入国ごとの食品安全基準や表示規制をクリアする必要があります。添加物の使用制限、アレルゲン表示、原産地証明など、日本国内の基準とは異なるルールが存在します。展示会で商談が進んでも、規制面でつまずくと取引が成立しないため、出展前に確認しておきましょう。

英語の商品カタログとサンプルを準備する

海外バイヤーとの商談には、英語の商品カタログが必須です。価格表、成分表示、賞味期限、最小発注ロットなどを英語で明記した資料を準備しましょう。試食品のサンプルは、輸出先の食品輸入規制に抵触しないか確認してから持ち込みます。

OEM製品の輸出にも対応できる体制を整える

海外バイヤーからは、自社ブランド(プライベートブランド)でのOEM供給を求められるケースがあります。この場合、パッケージデザインの変更、輸出先の言語でのラベル作成、輸出用のロットサイズへの対応が必要です。OEM製造の体制を事前に整えておくと、展示会での商談がスムーズに進みます。

食品OEMの窓口では、輸出対応が可能なOEMメーカーも検索できます。展示会前にメーカーの対応力を確認しておきましょう。

OEMメーカーをジャンルで探す

ジャンル主な商品例メーカーを探す
調味料ソース・醤油・ドレッシング調味料OEMメーカー一覧
お菓子和菓子・焼き菓子・チョコレートお菓子OEMメーカー一覧
飲料お茶・抹茶・機能性ドリンク飲料OEMメーカー一覧
健康食品サプリメント・青汁・プロテイン健康食品OEMメーカー一覧

地域別の海外食品展示会一覧

食品OEMの窓口では、世界各地の主要食品展示会の情報を掲載しています。地域別にチェックして、自社の輸出戦略に合った展示会を選びましょう。

地域主要展示会
北米Expo West / Fancy Food Show / IFT FIRST / SIAL Canada / Vinexpo Americas
欧州SIAL Paris / Anuga / Alimentaria / IFE London / Fi Europe
東南アジアTHAIFEX / FHA Singapore / SIAL Interfood Jakarta / FHI Indonesia
インドAAHAR / Anuga Select India / ANUTEC India
中東Gulfood / Gulfood Manufacturing / Saudi Food Manufacturing
韓国・中国・香港Seoul Food / SIAL Shanghai / HKTDC Food Expo / Food Taipei
オセアニアFine Food Australia
中南米Americas F&B Show / Expo Pack Mexico
知らないと失敗するOEMのポイントを解説

初めてのOEM、何から始めたらいいか迷っていませんか?

どのメーカーを選ぶかで、コストも品質も大きく変わります。

初心者の方でも失敗しない、OEMの進め方やメーカー選びのポイントを分かりやすくまとめています。

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よくある質問

海外に行かなくても食品輸出の商談はできますか?

FOODEX JAPANや”日本の食品”輸出EXPOなど、国内で開催される国際展示会には60ヶ国以上の海外バイヤーが来場します。まずは国内の展示会で商談を始め、取引関係が深まってから海外展示会への出展を検討するのが効率的です。

海外展示会の出展費用はいくらくらいですか?

海外展示会への出展費用は、ブース代・渡航費・通訳費・サンプル輸送費を含めて200万〜500万円程度が目安です。JETROのジャパンパビリオンを利用すれば、ブース費用と設営費用を大幅に抑えられます。展示会出展費用の詳細も参考にしてください。

食品を海外に輸出するにはどんな準備が必要ですか?

輸入国の食品安全基準・添加物規制・ラベル表示ルールへの対応が必要です。原産地証明書や衛生証明書の取得も求められる場合があります。JETROの輸出相談窓口で事前に確認することをおすすめします。

OEM製品を海外に輸出することはできますか?

海外バイヤーからのPB(プライベートブランド)供給の依頼は多く、OEM製品の輸出は一般的です。パッケージの多言語対応や輸出先の規格に合わせたラベル作成が必要になるため、OEM製造の段階から輸出を見据えた設計が重要です。

どの地域の展示会が日本食品の需要が高いですか?

東南アジア(THAIFEX、FHA)は日本食ブームで需要が急拡大中です。中東(Gulfood)はハラール対応食品の需要が高く、欧州(Anuga、SIAL)は高品質な日本食材への関心が強まっています。自社商品の特性に合った市場を選びましょう。

まとめ

食品の海外輸出を進めるには、展示会が有力な商談チャネルです。国内ではFOODEX JAPANや”日本の食品”輸出EXPOで海外バイヤーと出会い、さらに本格的に進めるならAnugaやSIAL、Gulfoodなど海外展示会への出展も視野に入れましょう。

展示会の年間スケジュールは食品展示会カレンダーで、展示会の選び方は食品展示会の選び方ガイドで確認できます。OEMメーカーの事前リサーチには食品OEMの窓口をご活用ください。

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この記事を書いた人

小島怜のアバター 小島怜 株式会社Agriture

株式会社Agriture CEO/食品OEMコンシェルジュ 乾燥野菜やドライフルーツを中心とした受託加工・OEM事業を手がける株式会社AgritureのCEO。京都府内の農家と連携し、規格外野菜の活用や6次産業化支援を通じて、「持続可能な食の流通」を追求している。製造現場での豊富な実体験を活かし、商品企画から試作、小ロット対応、パッケージ設計、販路開拓支援まで、OEMを検討するすべての事業者に伴走するサポートを提供。

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