インド・中東の食品展示会ガイド|AAHAR・Gulfoodで成長市場を開拓
インドは人口14億人を超える世界最大級の食品消費市場で、食品小売市場は8,000億ドル規模(成長率CAGR 11%)に達しています。ただし日本からの輸出額はわずか18.6億円(全体の0.15%)と開拓初期段階にあり、伸びしろは極めて大きい市場です。中東(GCC諸国)のハラール食品市場は2033年に1.88兆ドルに達する見通しで、GCC諸国は食料の約85%を輸入に依存しています。
本記事では、インド・中東市場への食品輸出を検討する企業向けに、展示会情報・食品規制・市場特性・商談のポイントを解説します。
インド・中東の主要食品展示会一覧
| 展示会名 | 開催時期 | 開催国 | 特徴 |
|---|---|---|---|
| Gulfood | 1月 | UAE(ドバイ) | 世界最大のF&Bイベント。195ヶ国8,500社出展 |
| AAHAR | 3月 | インド(デリー) | 第40回。インド最大級のBtoB食品展 |
| Saudi Food Manufacturing | 9月 | サウジアラビア | GCC市場の食品製造技術展 |
| Anuga Select India | 9月 | インド(ムンバイ) | Anugaブランドのインド版 |
| Anuga FoodTec India | 9月 | インド(ムンバイ) | 食品加工機械・包装技術に特化 |
| Gulfood Manufacturing | 11月 | UAE(ドバイ) | 中東最大の食品製造技術展 |
インド市場の詳細
都市別の市場特性
| 都市 | 特徴 | 日本食品との相性 |
|---|---|---|
| デリー | 北インド最大の消費市場。高級ホテル内に日本食レストラン集中 | プレミアム水産物の空輸供給モデル。外交官需要 |
| ムンバイ | 金融・商業の中心地。富裕層が集中 | 寿司・刺身への受容度が高い。高級小売での調味料展開 |
| バンガロール | IT産業の中心。外国人駐在員が多い | ベジタリアン向け日本食の需要。ラーメン・カレーライスに関心 |
| チェンナイ | 自動車産業拠点。日系企業工場が集中 | 日系駐在員向け需要。南インドの厳格なベジタリアン文化に対応必要 |
Swiggyの「How India Eats 2025」レポートによると、日本料理は2.8倍の成長率を記録。主要都市だけでなく地方都市にも日本食レストランが拡大しています。抹茶の検索数は5年間で4倍に増加し、マンガ・アニメ文化の浸透が若年層の日本食への関心を牽引しています。
ベジタリアン対応が最重要課題
インドのベジタリアン比率は約38%(推定3〜5.5億人)で世界最高です。全加工食品にベジ(緑マーク)/ノンベジ(茶色マーク)の表示が義務づけられており、日本からの輸出品も例外ではありません。インドのビーガン食品市場は2024年に14.7億ドル、2033年に38.2億ドル規模に成長する見込み(CAGR 10%)です。
日本の精進料理のコンセプトや、海藻・豆腐・こんにゃくなどの植物性素材を活用した商品は、インド市場との親和性が高いカテゴリです。ハラール対応よりもベジタリアン/ビーガン対応が市場参入の鍵になります。
FSSAI認可取得の実務
- 必要ライセンス: FSSAI Central License(中央ライセンス)が必須。未取得では通関不可
- 費用: ライセンス年間7,500ルピー(約1.3万円)。検査・コンサルティング費用は別途5,000〜15,000ルピー
- 期間: 通常45〜60日。書類完備の場合は7〜28日に短縮可能
- 日印CEPA: 緑茶は関税即時0%。その他の加工食品は段階的引下げ対象
大手米菓メーカーがインド企業と合弁で米菓の製造・販売を開始し、調味料・乳酸菌飲料メーカーも進出しています。2026年2月には農水省の官民ミッション派遣が予定されており、インド市場への関心は産官で高まっています。
中東市場の詳細
UAEとドバイの食品ハブ機能
UAEの日本食レストランは2013年の約140店から2022年に約340店へ160%増加しました。食料の90%を輸入に依存するUAEでは、ドバイが中東・アフリカ・南アジアへの再輸出ハブとして機能しています。日本食品をUAEに輸出し、現地ディストリビューターがサウジアラビア・カタール・クウェートへ再輸出する流れが確立されています。
サウジアラビアの急成長
サウジアラビアのハラール食品市場は2025年に462億ドル、2030年に633億ドルに達する見込みです。「ビジョン2030」による経済多角化で外食産業が急成長しており、観光業開放に伴い国際的な食品需要が拡大しています。日系企業は114社が進出済みです。
ハラール認証の実務
- 取得期間: 申請から4〜12週間(書類提出・監査・承認の全プロセス)
- 年間更新費用: 日本食品ハラール協会(JFHA)で約50万円
- 注意点: 日本には政府公認のハラール認証機関が存在しないため、輸出先国が認める認証機関で取得する必要がある
JETROはGulfoodにジャパンパビリオンを設置しており、中東市場への参入を支援しています。展示会の全体スケジュールは食品展示会カレンダーで確認できます。OEMメーカーの事前リサーチには食品OEMの窓口をご活用ください。
情報ソース
- 農林水産省 2024年農林水産物・食品の輸出実績
- JETRO インド調味料輸出ガイド
- FSSAI認可取得ガイド(SoJapan)
- JETRO インド ベジタリアンマーク調査
- グローバル・ハラール市場概観レポート(AAIC Holdings)

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